保険アナリスト植村信保のブログ

生保の中間決算（上半期報告）が発表されています（28日）。

大手で注目は明治安田生命でしょうか。
株式評価損に目が行きがちですが、米国RMBSの増加、
「その他有価証券」から責任準備金対応債券へのシフトなど、
いろいろと動きがみられました。

とはいえ、まだ全体を見ていないので、
週末にでももう少しコメントしようと思います。

ところで、最近、アジア各国の保険関係者に対し、
日本の保険市場や保険行政の動向について
話をする機会が何回かありました。

私が先月まで保険行政でソルベンシー規制の検討や
ERMの推進にわっていたこともあり、これらに関連する質問が
多かったのですが、それでも質疑応答を通じ、
彼らの関心事項が浮かんできました。

最もよく聞かれた質問は、低金利に関するものです。

「歴史的低金利が続く日本で、生保はどうやって経営しているのか」
「長期にわたる低金利が保険市場にどのような影響を与えているか」
「低金利で生保経営が厳しくなるなかで、行政は何か支援をしたのか」

などなど。
いまや欧米だけではなく、アジア各国でも金利水準が低下し、
保険会社の経営が厳しくなっていることが伺えます。

もうひとつ、興味深いというか、回答が難しい質問として、
「財務の健全性と消費者保護のいずれに軸足が置かれているのか」
というものがありました。

保井俊之さんの著書「保険金不払い問題と日本の保険行政」では
日本の保険行政について、

　・戦前、戦中、高度成長期と続いたコントロール（統制）指向の行政
　・1999年からのコンティンジェンシー（危機管理）指向の行政
　・2005年からのコンプライアンス（法令遵守）指向の行政
　・2008年からのコンバージェンス（目標集束）指向の行政

という整理がなされており、実感できるところです。

しかし、財務の健全性か消費者保護かと二択で問われると、
「どちらも重視している」としか答えようがありません。
いろいろと説明しましたが、納得してもらえたかどうか。

日本では中堅生損保の相次ぐ破綻（＝契約者負担あり）を経て、
かつ、銀行預金のペイオフも解禁されています。

これに対し、アジア各国の保険市場では、
多くがコントロール指向の強い行政の下にあるため、
契約者保護と言うと財務の健全性確保ではなく、
消費者目線の政策のことがイメージされるようです。

※写真は築地市場で活躍する運搬車「ターレー」です。
　大きなハンドルの後ろに立って運転します。

※いつものように個人的なコメントということでお願いします。

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大手損保の4-9月期決算が公表されました（19日）。

いつもながら、期間損益を重視する見方では、
損保の経営内容をつかむことはできないと感じます。

MS&ADとNKSJが赤字となった最大の原因は、
株価下落に伴い多額の有価証券評価損を計上したためです。

ただし、損保各社の減損基準は一般よりも厳しい（＝3割基準）うえ、
経営統合により保有株式の取得価額が上がっているため、
評価損が発生しやすくなっていることを忘れてはなりません。

ここ数年、「本業不振」が決まり文句のようになっています。
しかし、火災保険のように自然災害の有無によって
収支が大きく振れる種目の場合、短期の損益を見て
黒字だ赤字だと言っても意味がないでしょう。

ちなみに、このところ自然災害が相次いでいるとはいえ、
過去10年間で大手損保の火災保険のコンバインドレシオが
100％を上回ったのは、2005/3と2012/3の2回だけです。
リスクベースで見たリターンはどうなっているのでしょうね。

自動車保険では、料率改善効果が表れているようです。
大手5社のうち、東京海上日動を除く4社でE/I損害率が
改善しています。さすがに流れが変わってきたのでしょうか。

とはいえ、収益性の改善が道半ばなのは間違いありません。
2、3兆円もの資本を使っておきながら、修正利益やコア利益が
500～800億円レベルというわけにはいかないはずですよね。

※11/10にJARIPの年次大会が東大駒場キャンパスでありました。
　キーワードは「見知らぬ明日」。リスク管理は奥が深いです。
　JARIPのHPへ

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バンクオブニューヨークメロン証券が14日に開催した
「インシュアランス・フォーラム」で基調講演を務めました。

「最近の投資環境の変化とリスク・マネジメント」
というのがフォーラム全体のテーマだったので、
専門分野である保険会社のERMについてスピーチ。

特にリクエストがなかったのでパワポ・レジュメなしで
臨んだものの、会場には大きなスクリーンがあったので、
使ったほうがよかったかもしれませんね。

ということで、少しだけ中身についてご紹介しますと、
30分間で次のような話をしました。

・保険会社のERM・リスク管理態勢に対する
　保険行政や格付会社の関心は年々高まっている
　（これは両方の経験者として実感しているところです）

・ERMと従来型リスク管理の違い

・保険会社ERMの現状について
　進んだ会社とそうでない会社では違いが生じている？

30分のスピーチは、聞き手のときはそれなりに長いですが、
話し手としては非常に短く感じます。
内容を盛り込み過ぎて失敗することが多いので、
今回はかなり絞って話をしてみました。

フォーラムは私のスピーチの後、講演、プレゼンテーション、
パネルディスカッション（＝私もパネリストとして再登場）と続き、
最後にワインテイスティングがありました。

※会場は東京駅（写真）に隣接したホテルでした。

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日本の生損保が相次いで資本調達を進めている、
という掲題の日経記事をご覧になったでしょうか（9日）。
予想外に大きなスペースの記事でした。

保険会社の劣後債発行が続いているという話なのですが、
発行の狙いとして、運用環境の低迷が続いているほか、

「資本調達を急ぐ背景には、国際的な資本規制の厳格化がある」
「将来導入が見込まれる規制強化に前倒しで対応する狙い」

といった分析が続き、

「過度の規制強化は大手機関投資家である保険（会社）の
　投資意欲を委縮させ、それが資本市場の低迷を
　長引かせる悪循環を招く懸念がある」

「大手生保首脳は（将来の）規制が足かせになっていると指摘する」

と、規制強化が資本市場の低迷や経済への悪影響を招く
という論調になっています。

保険会社の劣後債発行が続くと、どうして規制強化への懸念が
記事の中心となってしまうのか、私には理解できません。

素直に考えれば、運用環境の悪化や自然災害の多発を受けて、
リスク管理上、資本調達に踏み切ったと書くのが自然な流れです。
それが「規制が強まるから対応が必要」という話になってしまうのは、
「資本調達は規制対応のために行うもの」という発想があるのでしょうか。

もちろん規制資本への対応を無視するわけにはいきませんが、
それは最低限クリアしなければならない条件であって、
多くの会社は自社のリスク管理のなかで資本政策を考えています。

せっかく保険会社がERMやリスク管理の高度化を進めているというのに、
そこを無視した論調は悲しいですね^^
あるいは、「リスク管理イコール規制対応」という会社があるのかも．．．

さらに加えると、現行規制は20年に一度起こるリスクへの対応しか
求めていません（資産運用の場合）。
多くの保険会社では、自社のリスク管理のなかでは、
はるかに厳しいレベルの対応を行っていると思われます。
このあたりも踏まえてほしかったですね。

※釧路・和商市場では、お店でご飯と刺身やイクラを買い、
　お好みの「勝手丼（海鮮丼）」を楽しむことができます（写真）。

※いつものように個人的なコメントということでお願いします。

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11月は保険会社の中間決算が発表される月です。
3月に比べると株価も長期金利も下がっているので、
各社のEVはそこそこ減っているのではないかと想像されます。

ところで、生保の利益指標の一つに「基礎利益」があります。
経常利益から有価証券売却損益や評価損など臨時的な損益を
控除したもので、今やすっかり定着した感がありますね。

ニッセイ基礎研・荻原邦男さんの最近のレポートによると、

「導入の背景には、『生保の多くが逆ざや状態に陥っているなかで、
　利差損ではあるものの、トータルで見ると利益はプラスであることを
　明示する』という目的があった」

とありました。ニッセイ基礎研HPへ

基礎利益は歴史の長い生保が「３利源ではプラス」
ということを示すために開発されたという面もあることは
知っておいたほうがいいかもしれません。
確かに当時（基礎利益の導入は2000年度決算から）は
「逆ざやが累積していて大変」といった珍説もありましたからね。

荻原さんはレポートのなかで、基礎利益の留意点として
次の3つを挙げています。

①変額年金の保証にかかる責任準備金の繰入・取崩が
　基礎利益を撹乱する要素となっている

②インカムゲインとキャピタルゲインの区分が曖昧で、
　各社で経費処理方法に差異がある

③基礎利益イコール公表されている3利源ではない

これらに加え、次のような点もありそうです。

④有配当契約が多い会社のほうが基礎利益が大きくなりやすい。
　特に大半が配当として流出してしまう団体保険の死差益は
　基礎利益を実質的にかさ上げしてしまっている。
　（これは主に大手生保ですね）

⑤いわゆるヘッジ外債を保有していると、ヘッジコストは
　キャピタル損益となり、円債を保有するより基礎利益が大きくなる。

⑥保有契約に対し新契約が大きい会社の場合には、
　新契約獲得コストがかさみ、基礎利益が小さくなりやすい。
　（これは大手だけ見ているとわからない話かもしれません）

⑦追加的な責任準備金の繰入が基礎利益のマイナス要因
　となっている会社がある。

特に⑥は基礎利益の本質的な弱点です。
大手を中心に見る場合には基礎利益は有用かもしれませんが、
業界全体を見る場合には、かなり留意が必要だと思います。

※右の写真は「卒業旅行」で見た釧路湿原の夕日です。

※いつものように個人的なコメントということでお願いします。

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前回のブログで「秒読み」などと書いてしまいました^^
実は10月末で保険行政の現場を離れ、民間に戻りました。
お世話になった皆さま、本当にありがとうございました。

格付アナリスト時代にも行政とはそれなりに接点があり、
何となく知っていたつもりになっていましたが、
実際に飛び込んでみないとわからないことは多かったですね。

幸いオンサイト、オフサイトともに関わることができたので、
どれだけ貢献できたかはともかく、約2年半のあいだ、
充実した日々を過ごすことができました。

11月からは「キャピタスコンサルティング」社で勤務しています。
今度はより会社に近いところから、ERM・リスク管理等の
サポートができればと思っています。
引き続きご指導・ご支援のほど、よろしくお願いいたします。
キャピタスのHPへ

なお、仕事はコンサルティングとなりましたが、
このブログは「保険アナリスト」のままで緩く続けるつもりです。
これまでと同じく週1回くらいのペースとなりそうです。

※引き続き個人的なコメントということでお願いします。

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半年ごとに出される日本銀行「金融システムレポート」が
今月19日に公表されています。
日銀のHPへ

金融機関の現状を知るうえで大変役に立つので、
過去にもこのブログで何回か取り上げています。
すでに「秒読み」となり何かと慌ただしくて、
レポートのフォローが遅くなってしまいました．．．

このレポートには保険会社に関する記述もありました。
まず目を引いたのが「負債デュレーションの試算値」です。
グラフを見ると、この5年間どんどん長期化したものが、
今後は反対に短期化していく試算となっていました。

ただ、よくよく見ると、長期化といっても15.2年から15.4年。
短期化も10年間で同程度なので、グラフの見かけはともかく、
むしろ「あまり変動しない」と見るべきでしょうか。

とはいえ、このような意欲的な分析は好感できるのですが、
最後ののBOX（コラム）「生命保険会社の金利リスク量」は、
本文に比べるとちょっと残念なコラムでした。

コラムでは「業態別の金利リスク量」を計算し、

「銀行の国債保有残高は生保よりも大きいが、デュレーションが
　短いため、銀行の金利リスク量は生保よりも小さい」

としています。

「ここでの金利リスク量は、国債保有に限定したリスク量
　である点には注意が必要」

と書いてあるものの、そもそもこの計算の目的がよくわかりません。

筆者は業態別の保有状況ではなく、あえて金利リスク量を示し、
生保が国債の金利リスクの最大の引き受け手である
ということを明らかにしています。
それなら生保経営はどうなっているのか、という話に
普通はなりますよね。金融システムレポートなのですから。

しかし、生保経営に与える影響ということであれば、
少なくとも会計上の保有区分を反映しなければ不十分です。
国債保有だけ取り上げて「生保の金利リスクは大きい」
という分析はないでしょう。

あるいは、保有区分とは関係なく、時価評価して見れば
生保の金利上昇リスクは大きいと言いたいのであれば、
資産に加え、負債を含めた経済価値ベースで見なければ、
生保経営への影響はわかりません。

この点について、コラムでは経済価値ベース的な分析結果を
示しているのですが、

「金利リスクをバランスシート全体で把握するためには、
　資産サイド・負債サイド双方を時価ベースで捉えるべき
　との見方もある」

という書きぶりなので、結局のところ生保経営にとって
金利上昇リスクは大きいのか、大きくないのか、
読者は混乱しそうです。

そもそも生保はなぜ超長期債を保有しているかといえば、
負債で抱えている金利リスクを軽減するためです。
金利リスクを増やす行為ではないのです。
だからこそ「責任準備金対応債券」なんていう区分があったり、
経済価値ベースで評価しようという流れがあったりするのですね。

筆者の意図がどうであれ、このコラムの読者が、
「生保の金利（上昇）リスクは銀行よりも大変」
といった誤った印象を持たないことを祈ります。

※女子校の文化祭に初めて行きました^^

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この週末に日本保険学会・年次大会のシンポジウム
「巨大災害・巨大リスクと保険」がありました（21日）。
昨年はパネリストだったので、今回は気楽に参加できました＾＾

今回のシンポジウムではパネリストが7人（！）だったので、
パネルディスカッションよりも報告が中心という感じでしたが、
例えば企業の巨大災害リスク管理状況や再保険市場の動向など、
いろいろと勉強になりました。
日本保険学会のHPへ

2011年は東日本大震災やタイの洪水、ニュージーランドの地震など
自然災害に伴う保険金支払いが過去最大規模に膨らんだのですが、
世界の再保険者の資本はわずかしか減らなかったのですね。

このため、一部を除き、再保険市場はハード化しなかったようです。
自然災害モデルの普及をはじめ、再保険者のリスクマネジメントが
進化したことが背景にあるのかもしれません。
近年はマーケットサイクルも小さくなっているとか。

大学の先生がたは地震保険制度への関心が強いようで、
パネルディスカッションでは専ら地震保険の話に集中しました。
確かに財務省の地震保険PTも進行中ですし、
参加された皆さんには身近に感じるテーマなのでしょう。

ただ、官と民の綱引きのような議論に終始するのではなく、
社会システムとして巨大災害・巨大リスクにどう対応するべきか、
そのなかで保険制度はどうあるべきか、といった大きな議論でも
よかったのではないかと感じました。

※会場は日大商学部でした。校舎が新しくなり、
　私が教えていた時とは大違いです（写真）。

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過去にも理解に苦しむ授賞はありましたが、
2012年の平和賞がEU（欧州連合）だなんて、
ノーベル賞委員会は何を考えているのでしょうね。

「ＥＵとその前身機関は６０年以上にわたり、欧州における
　平和と和解、民主主義、人権の進展に貢献してきた」

それはその通りでしょう。
しかし、それなら冷戦終結後とかドイツ統一後、
あるいは加盟国が増えた後など、相応しいタイミングは
何回かあったはずですよね。なぜ今年なのか。

ここ数年、連日のようにギリシャだスペインだと振り回され、
今月ようやくESM（欧州安定メカニズム）が発足したものの、
スペインは支援要請をせず、膠着状態となっているなかで
平和賞などチャンチャラおかしいという感じがします^^

もう少し冷静に考えてみても違和感が消えないのは、
ユーロ圏が揺らいでいるのは各国が対立しているからではなく、
ユーロ圏経済の抱える構造的な問題によるものであって、
これが解決に向かっているとは思えないなかでの授賞だからです。

せめて、先日ECB（欧州中央銀行）が発表したOMT
（債券買い取りプログラム）や、銀行同盟などが動き出し、
ユーロ崩壊ではなく、さらなる統合に向かっていることを
確認してからでも遅くはなかったのではないでしょうか。

まあ、委員の皆さんは政治のことはわかっても、
経済はよくわからないということなのかもしれませんね。

※写真は某高校の文化祭。軽音にダンス部です。

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前回のブログで保険学雑誌に掲載された論文をご紹介した際、

「なお、保険学雑誌は学会メンバー以外でも購買できますが、
　HPにアップされるのは2年後とのことです。ご参考まで。」

と締めてしまったのですが、東京勤務・在住のかたであれば、
閲覧できる場所がありました。それは損保総研の図書館です。

損保総研（損害保険事業総合研究所）の図書館は、
受付で登録すれば誰でも利用できます（本人確認あり）。
ただし、土・日・祝祭日と12時～13時は休館です。

私もここの図書館にはたびたびお世話になっています。
HPで蔵書検索できるのですが、実際に足を運んだほうが、
いろいろと見つかるようです。
場所は淡路町で、損保会館の2Fにあります。
損保総研のHPへ

なお、損保総研ではセミナーも頻繁に開催しており、
特別講座や講演会などは、やはり誰でも参加できます。
さすがに有料ですが、2時間のセミナーで7000円程度です。
時間帯も18:00以降なので、会社帰りに出席できますね。
ちなみに私も今月22日（月）に登場します．．．

「損保総研」と似た名前の「損保ジャパン総研」
（損保ジャパン総合研究所）は、旧安田火災海上保険が
創業100周年記念事業として設立したシンクタンクです。

HPで総研レポートを公開しており、タイムリーなテーマが多いです。
最近掲載された、ファカルティフェローの小林篤さんによる、

「再保険の進化と最近の再保険市場
　－再保険の多様性とファイナンス理論の浸透－」

主任研究員の多田修さんによる、

「活況を呈し始めた保険リンク証券への期待
　－キャットボンドを中心とした動向－」

はいずれも力作で、私には大変参考になりました。
損保ジャパン総研のHPへ

※写真は中山道・鳥居峠です。
　旧街道というよりは、ほとんど登山の趣でした。
　昔の旅は大変だったんですね。

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