日本価値創造ERM学会のシンポジウムで、
オムロンのIR担当役員である安藤聡さんと
京都大学・川北英隆教授の対談を聴いてきました。
オムロンはIR優良企業として知られています。
対談といっても、専ら川北さんが安藤さんに
問いかけるスタイルでしたが、安藤さんのお話は
なかなか刺激的なものでした。
投資家には日本版スチュワードシップ・コードが、
上場企業にはコーポレートガバナンスコードが
それぞれ入り、企業と投資家の「建設的な対話」が
期待されています。
しかし、安藤さんによると、長期視点を標榜する
投資家であっても、対話を通じて有益と感じるのは
わずか１割程度とのことでした。
なかには、「会社がスチュワードシップ・コードを
採択したので、対話をしなければならない」から
対話を希望する不勉強なアナリストもいるとのこと。
セルサイドのアナリストへの目線も厳しく、
レポートがショートターミズム（短期志向）のもの
ばかりで、本源的価値を見ようとするアナリストは
ごくわずかという話でした。
もっとも安藤さんは、建設的な対話のためには
企業による情報開示が必要とも話していました。
同じ趣旨のコメントを、最近読んだ、
「点検 ガバナンス大改革」（格付投資情報センター編）
でも見つけました。
「2つのコードが機能し始めた状況のなかで、
筆者は『投資家の行動は確実に変わりつつ
ある』と実感しているが、一方で劇的に変化
したとはいえないことも事実である」
「建設的な対話やその先にあるエンゲージメントを
行うためには、まず企業がESG（環境、社会、
ガバナンス）を含めた、さまざまな経営情報を
自発的に開示することが必要条件だからである」
※いずれも同書から引用
もちろん、機関投資家が長期視点で分析・評価し、
企業価値向上のために有益な提案を行うことを
求められているとはいえ、それは十分条件であり、
まずは企業による情報開示が必要ということです。
コードを制定し、社外取締役を入れたからといって
それだけで攻めのガバナンスが実現するのではなく、
むしろここからがスタートなのでしょう。
※写真は山形新幹線「つばさ」です。
いまはこのようなカラーなのですね。